含み損割合が多い通貨ペアの状況と見解について解説致します。
一部のポジションを手動決済し、含み損の解消に努めております。
- 含み損：25～30％推移
- 対象ペア：EURUSD
- ±0レート付近：1.06800
*含み損を保有中でも『出金申請』の操作は可能です。（含み損の決済は必要となります。）
FXトレーダー
目次
マクロ（ファンダメンタル）
2025年4月3日市況
株価がメインですが、市場のコンセンサスでもあるVIX（恐怖）指数は30を超え、ショック級手前の数値まで上昇しています。
わずか24時間たらずで、日米欧の株価を合わせて500兆円の資産額を失いました。（コロナショック以降にて初）
トランプ関税、日米欧株500兆円消失 コロナ以来の衝撃
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN03EMW0T00C25A4000000/
皆様もご存知の通り「トランプ相互関税」の影響にてリスクオフ相場となり、ドル円は4.0円(410pips)の下落の大相場となりました。
ユーロドルは1日で339pipsの上昇相場となり、稀に見ない相場となりました。
そして特に大きな影響を受けたのは株式相場になります。
安値引けになっていますが、ダウ-3.98%、ナスダック-5.97%、S&P-4.84%と大幅な下落相場が続いており、VIX指数は30%ラインを推移しているショック級の相場状況となっております。
「相互関税」の影響によるスタグフレーション懸念によるリスクオフ相場となっておりますので、下落要因の内容は昨日の見解を参考願います。
ドル円はひたすら売られる状況が続き、節目とされていた146.542円も下抜け、145.172円まで下落する流れとなりますが、株価が非常に影響を受けている状態でもあります。
現在の相場はなんでも売れ相場（リスクオフ）になっており、株から債券へ資金がシフトしている状態です。
そして原油やゴールドも乱高下（利確売りが入るなど）している状態と言えます。
さらにVIX（恐怖）指数は30を突破しており、〇〇ショック的なことが発生しているレベルまでに上昇している状況。
VIX指数
米株価
米国株が急落して、時価総額290兆円近く消失している状況ということです。
米国株急落、時価総額290兆円近く消失－「誰も逃れられない」との声
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2025-04-03/SU5ABWDWX2PT00
かなり大幅な下落となり、市場も混乱している状況。
これは上昇している株価を一時的であれ『暴落＝物価安＝金利安』に繋がるため、ある意味トランプ大統領の思惑通りになっている印象を受けます。
トランプ氏が以前から述べていた事は以下になります。
- 製造業と輸出の復活を含む米国の黄金時代の実現（貿易黒字にしたい）
- 金利が高いから低下させたい
- 米ドルの価値が高すぎる
2025年3月3日～週報を参考
現在トランプ政権が目指している方向性（金利を下げたい要因）は、この半年で米国債の1/3が満期償還を迎えるので、1400兆円の借り換えをする為でもあります。
2025年に9.2兆ドルの米国債務が満期：市場への影響と投資家の懸念
1400兆円を返済するか？借り換えするか？になりますが、確実に借り換えが必要になるので、借り換え時の金利が大事になってきます。
あまりにも金利が高い場合、米国はデフォルトに陥る可能性もあるので、急速に金利を下げたいと考え現在は「金利を下げさせる」動きをしているということになります。
（現在）米国の長期金利は4%を推移しておりますが、単純計算をすれば毎月56兆円（1,400兆×4%）の返済利息になり、金利が半分になれば28兆円（1400兆円×2%）で借り換えが可能になります。
ここを乗り越える為には、借り換えをする時のタイミングで金利を下落させておく必要があるということになります。
要するに、返済もしくは借り換えができなかったら、米国は破綻する可能性（格付け会社から格下げされる）があるということに繋がってきます。
マスク氏、歳出削減なければ米国は「破綻」
この為に、トランプ政権では以下のような流れを作っています。
- 関税をあげて歳入拡大を狙う
- DOGEによる歳出を削減
- 各国に米国への投資を促す（新たなビザ「ゴールドカード」発行など）
- ウクライナ戦争を早急に終わらせて原油安誘導（物価安に繋がる動き）
仮に米国が破綻するとなると、世界的なショックに繋がり大不況を引き起こし、米国債を保有している国も一緒に大打撃を喰らう恐れもあります。
（2025年1月時点）
米国債の保有国ランキングは、米国が破綻した時点で影響を被るのは以下のような米国債を保有している国になります。（利払いされなくなるということ）
米国一強を目指すトランプ氏目線では、この状況を打破する為にあらゆる方法・手法を使ってでも、この窮地を乗り越えなければいけないということです。
その為、べッセント氏も言っていましたが、「今はデトックス時期」ということで無駄な歳出など昔からの膿を出し、政権を整えていっている道中という表現になっているのだと思います。
最悪、株価がさらなる大幅な大暴落があったとしても、話題に上がっていた「パウエルプット」が残っていますので、その織り込みを現在しているかもしれません。（現在マーケットは年内4回の利下げ予想）
・パウエルプット・・・相場下落時にパウエルFRB議長が自らの発言等を通じて市場支援に乗り出すこと（金利を低下させる）
＜米利下げ、6月が有力に 「パウエル・プットは残る」（有料記事）＞
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOFL012J6TR00C25A3000000/
▼昨日までのFedWatch
年内利下げ（予想）回数が4回に切り替わっています。
米10年債利回り一時４％割る、トランプ氏当選後初－利下げ観測加速
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2025-04-03/SU4ZYXDWLU6800
多くの悪材料が出揃ったと思いますが、ここから各国がどのような対応（報復関税）に出てくるか？などが注目されます。
カナダは早々に「報復関税」をすると対抗しておりますが、各国の対応はバラバラになりそうです。
カナダが米国製自動車に25％の報復関税、トランプ氏措置に対抗
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2025-04-03/SU5G3UDWLU6800
トランプ氏も「驚くべき」提示があれば関税引き下げにオープンだと発言している状況で、ひとまず発表された内容が一番高い関税の水準で、ディールでどこまで税率を落としていくか？という流れになっております。
トランプ米大統領、「驚くべき」提示あれば関税引き下げにオープン
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2025-04-03/SU5TQJT1UM0W00?srnd=cojp-v2
報復関税が多くなれば更なるリスクオフ相場となる可能性もありますし、交渉が落ち着いてくれば一時リスクオフ相場は終了する可能性もあります。
それまでに、米経済が悪化しない限りはという所なので、米国にとっても時間との戦いになりそうです。
2025年4月2日市況
日本時間早朝に、トランプ大統領による世界50ヵ国に関税を課す『解放の日』となりました。
当初は「世界一律10%の関税に」という発表でしたが、結局は国別の関税が発表され大きくリスクオフの流れとなりました。
欧州通貨（ユーロ）に関しては、以下の報道によりNY時間に買い戻しが入ることになりました。
【EUがトランプ大統領の相互関税において緊急支援策を計画】
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2025-04-02/SU3I92DWX2PS00
そしてメイントピックスである「相互関税」についてが以下になります。
相互関税
*相互関税のイメージ
（当日の発表まで）直近の相場では、この相互関税が意識された相場となっていました。
これだけ注目されている要因としては、やはり全世界を対象に高関税になってしまうと、世界のモノの流れが大きく変化するからです。
「輸入品が値上がり・サプライチェーン混乱・世界経済が滞る」という流れになり、「世界貿易戦争」が勃発し景気後退リスクにつながる可能性が出てきます。
今までダヴィンチでもお伝えしてきた内容になりますが、日本も当然この関税リストにあげられている状況でした。
そして米株式が引けてから朝方に発表がありました。
【トランプ大統領】
トランプ政権が世界一律10％の相互関税－日本24％、中国は計50％強に
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2025-04-02/SU3XO0T0AFB400?srnd=cojp-v2
- 相互関税に関する大統領令に署名する
- 米国の相互関税計画を発表
- 日本の関税率は24％、中国は34％、EUは20％
- 相互関税は3日に発動開始
- シンガポールの関税率は10％、南アフリカは30％、インドは26％
- 関税は米国の経済成長に寄与する
【米ホワイトハウス】
- 最低10％の関税率は4月5日から適用される
- より高い関税率は9日から適用される
当初は「世界一律10%の関税に」という発表で、一時リスクオンとなりました。
当初25%と言われていただけに10%だったということもあり、安堵感にて上昇した流れになります。
しかし、国別の関税が発表され一気にリスクオフの流れとなりました。
要するに10%の関税は必須の一律関税であり、さらにプラスして国別で分けているという内容でした。
その内容が以下になります。
対象50カ国
上記の関税を4月上旬に発動する見通しとなっておりますし、すでに公表されている25%の自動車関税もあるので、日本にとってはダメージは大きいと言えます。
この影響で朝から日経平均株価以外でも世界中の株価は急落しており、ドル円もリスクオフの円高となって下落している最中です。
ここから世界中がどのような対応をしてくるかによって「貿易戦争」が勃発する可能性も出てきます。
要するに「報復関税」という関税のかけ合い合戦ということですね。
これはトランプ政権1.0の時に中国と「貿易摩擦」をしたことで、どちらの国の株価も急落した内容になります。
そういったことを避ける為か、米財務長官からは以下の発言がされております。
ベッセント氏、報復についてけん制－報復なければ現在の数字が上限
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2025-04-03/SU4EIET0AFB400
【ベッセント米財務長官】
- 各国はパニックや報復を控えるように
- 現在示されている数字は関税率の上限
報復なければ現在の数字が上限となり、まだ交渉の余地を残しているということです。
ここから各国がどのような対応に出るのか、そして本邦勢もどのような対応をしていくのか注目されています。
そして米株価の動きは以下になります。
相互関税発表前で引けているデータなので上昇しておりますが、ここから急落の流れになっております。
EUR/USD分析｜2025/3/28時点
*日足チャート
チャート形状が「カップウィズハンドル」の動きになりそうな想定をしています。
日足の200日移動平均線（ピンク）付近が一旦の調整だと考えています。
*カップウィズハンドルとは？
*4時間足分析
一時的に意識されるだろうというライン（赤線）を、前日に勢いよく下抜けしました。
セリングクライマックス的な動き（ストップを巻き込んだ勢いある下落）です。
要するに売りと買いの攻防がある付近（赤線）で、
- 買いエントリー：損失
- 売り（損切り）ポジションが発生
- さらに新規の売りエントリー
- 売り優勢（ブレイクアウト）
ファンダメンタルズにて急騰後、上昇トレンドを形成したため、フィボナッチ分析にてどの程度調整されるのか？を意識していました。
直近高値より「0.382（38.2%）」程度は反発が予想されると想定。（日足200日線も重なっていた為）
調整が一旦終了またはトレンド転換する際は、セリング（バイイング）クライマックス的な動きがあります。
*1時間足分析
- （前日）勢いよく下落した瞬間
翌日は、下落するそぶりを見せるものの、日足200日線＆フィボナッチ38.2%付近が意識されての反転上昇となり、まずは1回目の調整局面は終了。
シナリオとしては、トレンド（オレンジ）ラインがありますので、
- 抵抗線となり反発（2つ目のオレンジ丸）してダブルボトムを形成して上昇？
- もしくはこの付近でレンジ相場になるのか？
という判断をしていました。
- ドイツ5000億ユーロのインフレ基金創設
- ドイツ連銀「債務ブレーキ」の改革を提案
- 欧州の総額8000億ユーロ規模の防衛計画を提案
- ウクライナ戦争の終結の可能性
- 1.09550付近まで上昇
- 材料難（ファンダ材料で上昇すれば、材料が無くなれば下落）に陥った動き
マーケット目線ではこれ以上の材料がないと、高値を更新するのは難しいのでは？という予想。
高値更新の材料としては、「ウクライナ戦争が完全に終結する」、今なら「トランプ関税が欧州のみ緩和される」などです。
また欧州の良い材料（経済指標など）はありますが、高値を超えるような動きを見せなかったので、一旦の天井だと予想しています。
- 欧州の新しい材料がない
- （再度）米経済やトランプ関税が注目
セリングクライマックスのきっかけとなったファンダメンタルズは、「米国が自動車関税を世界各国に一律25%をかける」という発表でした。
関税対象国は15カ国あるのですが、その中でもカナダ、メキシコ、中国、欧州は名前を度々挙げられている事もあり、対象国の中でも売られる対象。（ユーロドルは一気に下抜け）
以上である程度の調整が終了となり、次は2025/4/3～始まるトランプの関税発動次第です。（内容が厳しい？緩和？などなど）
（2025/3/28のユーロドル上昇）
月末・期末・年度末の要因があり、欧州は報復関税をしないのでは？など関税に対する報道があり、また米国自身が景気後退懸念（＝スタグフレーション）により長期金利が大幅に低下＝ドル安＝ユーロ高となっております。
（2025/3/30時点）
ファンダメンタルズ（マクロ）的には、やはりトランプ政権による関税の問題が焦点となります。
欧州が報復関税をしない路線になれば、他国の報復関税が目立ってしまいユーロが売られにくい対象となり、ユーロドルは節目の1.10000に到達する可能性もあります。
まずは4月1週目の
- （欧州側）米関税に対する対抗措置がどのような形になるか？
- 米国の超重要経済指標の結果は？
一つ一つ丁寧に分析、解析しながら慎重に進めていきます。
オプション相場から分析する現況
オプション市場と為替市場（FX市場）は密接に関連しており、オプション市場の動向は為替市場の価格変動や市場のセンチメントを予測する上で重要な情報を提供します。
▼結論：市場のセンチメント
- ボラティリティはやや上昇傾向
- プットオプションのIVが上昇 → 下落リスクを警戒する動きあり
- コールオプションのIVは安定 → 上昇リスクはそれほど警戒されていない
- 市場の変動が大きくなる可能性が高まっているため、リスク管理が重要
変わらずEURUSD買いエントリーを継続していきつつ、円買い・資源国通貨売りも採用しています。
EUR/USDの今後を分析｜2025/3/6時点
ユーロが買われている要因について、以下の観点から解説していきます。
- ファンダメンタル分析（中期目線）
- テクニカル分析（短期目線）
ご不明な点が御座いましたら、公式LINE経由でご質問をくださいませ。
*為替相場のため、100%この通りになるという事では有りませんので、ご理解・ご認識頂いた上で現状報告を致します。
ファンダメンタルズ分析
ユーロドルの一方通行の上昇は、ファンダメンタルズ的な要因として以下4点が影響していると考えています。
- ドイツ5000億ユーロのインフレ基金創設
- ドイツ連銀「債務ブレーキ」の改革を提案
- 欧州の総額8000億ユーロ規模の防衛計画を提案
- ウクライナ戦争の終結の可能性
1.2（2025/3/4）ドイツ5000億ユーロのインフレ基金創設＆ドイツ連銀「債務ブレーキ」の改革を提案
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2025-03-04/SSM2KVDWLU6800
3月に入りユーロドルが大きく上昇したきっかけが、この「1・２」の出来事になります。
【メルツ独次期首相】
- 国防費に対する債務ブレーキを改革し、1％を超える支出を免除する
- 5000億ユーロの特別防衛基金を設立する
防衛およびインフラ投資に数千億ユーロを費やすと発表しました。
そして、交通やエネルギー網、住宅などの優先分野に投資する5000億ユーロ（約80兆円）規模のインフラ基金を立ち上げることで主要政党が合意したとも明らかにしました。
ドイツは憲法にも記載されている通り、財政赤字には非常に厳しい国として知られています。
そしてドイツは憲法で赤字額はGDPの0.35%以内におさえる憲法規定があります（債務ブレーキ）。
この債務ブレーキを解除するという改革をして、経済を活性化させることができるかどうかに期待が寄せられていましたが、それが現実の形になったことによってユーロが大きく買われたという流れになります。
そもそも欧州経済を大きく担っているのはドイツ経済とも言われているぐらいドイツ経済は重要なので、今回の憲法改革はかなり大きい出来事で、早期に達成したことがサプライズとマーケットが捉えています。
3：（2025/3/4）欧州の総額8000億ユーロ規模の防衛計画を提案
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2025-03-04/SSLBTDDWLU6800
【フォンデアライエン欧州委員長】
- 欧州再軍備で8000億ユーロ近くを投入する可能性
- 全欧州的な防衛で1500億ユーロの融資を提案
欧州の防衛力強化に向けた総額8000億ユーロ規模（日本円にして125兆円）の防衛計画を提案。
1500億ユーロを共同で借り入れ、EU各国政府に防衛資金として貸し付けることをなど盛り込みました。
この発表を受け、欧州債は上げを縮め金利が上昇する流れとなり、ユーロ買いが入る流れとなります。
4、（2025/3/5）ウクライナ戦争の終結の可能性（3/5の出来事）
トランプ大統領とゼレンスキー大統領がホワイトハウスでの会談で口論になりましたが、その後、欧州でウクライナに対する安全保障を提供する「有志国連合」が立ち上げられました。
今回のタイミングで、上記の「1、２、３の出来事（防衛費に多額の金額が投入されたこと）」があった理由は、この問題の影響も大きいです。
トランプ氏は元々、「欧州に対して安全保障は任せる」としてきました。
そんな中、ゼレンスキー大統領が、一番支援金を出している米国を怒らせたことで、支援金を一時停止する流れとなり、それを止められると、ウクライナはロシアに投降するしか手段がなくなります。
そこで欧州側も「これだけ防衛費なども上げて欧州も頑張るから、米国も考え直してほしい」といった所でしょうか。
そして昨日の大統領演説にて「ウクライナの鉱物資源（レアアース）合意に署名する用意がある」との内容で、戦争が終結する可能性が再度浮上してきた流れになります。
戦争が終結する流れになると、欧州通貨は当然買われることになりますので、その期待もありユーロが買われている現状です。
ファンダメンタルズまとめ
上記のように欧州エリアでのファンダメンタルズによる影響プラス、ドル安が続きユーロドルが3月に入って急上昇し、430pipsほどの上昇を見せております。
しかしチャートの形状上、急上昇しすぎている部分がありますので、自立反発が行われそうな推移でもありますので、そこがチャンスになる可能性を考えています。
そして相場状況が一変しやすい、「冬時間から夏時間への切り替わり」が行われる月になるので、相場の大きな乱高下にも期待したいと思います。
テクニカル分析
- 反発ライン（水色ライン）24年11月6日の戻り高値付近
- 日足トレンドライン（オレンジ色）と反発ラインが重なる所が意識されるか？
- 現レート（1.08000）付近・・・フィボナッチ38.2%のラインがちょうど±0地点(戻すラインとしては期待)
- 4時間足RSIで86%以上、日足RSIでも72%となっているので買われすぎ局面
1：反発ライン（水色ライン）24年11月6日の戻り高値付近
このまま上昇するのであれば、24年11月6日の戻り高値がまずは意識されそう。
30〜40pipsの幅を持したとしても1.09500付近ぐらいまでと見ている。
2：日足トレンドライン（オレンジ色）と反発ライン（水色）が重なる所が意識されるか？
オレンジ丸エリア周辺は、意識されているラインとして多くの人に見られている水準として見ています。
3：現レートから見るとフィボナッチ38.2%のラインが利確位置(戻すラインとしては期待できる)
一旦の反発として、フィボナッチ38.2%までの戻しに期待したい。
対局で見てもトレンドは変わりつつある状態なので、念の為±0（1.06500）付近まで調整が入るのであれば撤退、または付近で損切りをしたい所。
4：4時間足RSIで86%以上、日足RSIでも72%となっているので買われすぎ局面
4時間足でも日足でも70%を超えている領域は、かなり買われすぎている状況。
ここまで急騰している場合、自立反発をした所で撤退していきたい所。
まとめ
相場が逆行した時の一般的な判断は以下となります。
- 損切り(仕切り直しして利益をまた積み重ねるマインド)
- 保有を継続
- 自動売買システムを停止、裁量による判断
（2025年3月6日時点）
自動システムの稼働を停止させ、裁量トレードによる判断を検討しています。
ユーロドルはまだ上昇目線で考えている上での対応となります。
まずはファンダメンタルズ分析に基づき、今週の米重要指標の結果の行方を慎重に確認していきます。
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